〇〇後の第三者ときたら登記の早い者勝ち

〇〇に入るのは、「詐欺（強迫）取消」「解除」「時効完成」です。
〇〇前の第三者ときたら、それぞれの規定で処理。〇〇後の第三者ときたら、どれも対抗問題として処理、と憶えておこう。

1.取消前の第三者と取消後の第三者

Ａ所有の土地をＢがだまして（おどして）手に入れて、Ｃに転売。その後Ａは詐欺（強迫）による意思表示の取消をした。
このときＣは取消前の第三者であり、詐欺の場合にはＣは善意でありさえすれば（無過失はいらない、登記もいらない）勝ち。また、強迫の場合にはＡの勝ち（Ｃの善意悪意問わず）である。

Ａ所有の土地をＢがだまして（おどして）手に入れたが、すぐにＡは詐欺（強迫）による意思表示の取消をした。しかしＢはＣに転売してしてしまった。
このときＣは取消後前の第三者である。「取消したんだから返せ」というＡと、「買ったんだから渡せ」というＣは、いわばＢを起点とする二重譲渡と類似の関係である。そこでＡとＣの優劣は、登記の早い者勝ちつまり対抗関係で処理することになる。

2.解除前の第三者と解除後の第三者

Ｄ所有の土地をＥが買い、Ｆに転売した。ところがＥが代金を支払わなかったため、Ｄは債務不履行解除をした。
このときＦは解除前の第三者である。Ｆは対抗要件（権利保護要件としての登記※）があれば勝ち。なおＦの善意悪意は問わない。
【参照】545条

Ｄ所有の土地をＥが買ったがＥが代金を支払わなかったため、Ｄは債務不履行解除をした。しかしＥはこの土地をＦに転売した。
このときＦは解除後の第三者である。この場合も、いわばＥを起点とする二重譲渡と類似の関係である。そこでＤとＦの優劣は、登記の早い者勝ちつまり対抗関係で処理することになる。

【参考】※について
ＤはＥから代金を払ってもらえなかったいわば被害者でなんら落ち度があるわけではない。このようなＤの犠牲のもと第三者Ｆが保護されるには、契約をしているだけでは足りず、対抗要件まで備えている必要がある（判例）。
ところで、これでは解除の場合は前でも後でも同じじゃないかと思う人がいるだろう。しかし、ちょっと違いがある。解除前の第三者Ｆは、解除のときに登記を備えていなければ、それで負け。一方、解除後の第三者Ｆは登記を備えていなくても、Ｄに先んじて登記できれば勝てる。

3.時効完成前の譲受人と時効完成後の譲受人

Ｘ所有土地をＹが時効取得したが、その時効完成前にこの土地はＸからＺに譲渡された。
時効完成前の譲受人Ｚは、Ｙの時効完成時の所有者であり当事者であるから、Ｙは登記なくしてＺに所有権を主張できる。

Ｘ所有土地をＹが時効取得したが、その時効完成後にこの土地はＸからＺに譲渡された。
この場合も、いわばＸを起点とする二重譲渡と類似の関係である。そこでＹとＺの優劣は、登記の早い者勝ちつまり対抗関係で処理することになる。